給与明細　知っておきたい５つの 控除

みなさん、突然ですが、給与明細ってちゃんと見てますか？？
 

改めてよーく見てみると、意外といろいろ引かれていますよね…。
 
 

自分が一生懸命働いて貰った給与から、一体何が引かれているの？？

今回の記事では、そんなギモンにお答えします！！
 
 

給与明細に書かれていること

 
給与明細は、会社によって形式はそれぞれですが、大きく分けて３つの項目が書かれています。
 
 

１．勤怠

この欄は、勤務日数や残業時間、有給消化日数など、出勤のデータが記載されています。

給与計算の基となるデータなので、間違いがないかしっかり確認しましょう。
 
 

２．支給

支払われる給与に関する項目です。

大きく分けると、「基本給」と「手当」に分かれます。

手当は、会社の規定によってさまざまですが、残業手当・役職手当・住宅手当などの項目があります。
 

ボーナスはよく「給与〇か月分」と表現されますが、この給与とは「基本給」のことです。
 

つまり、毎月会社からの支給額が同じだったとしても、基本給が多い人と手当が多い人では、ボーナスの金額に差が出ます！
 
 

３．控除

給与から差し引かれる金額が書かれている項目です。

ポイントとなる控除は、次の５つです。
 
 

知っておきたい５つの控除

①健康保険料

病気やケガなどした時の医療費負担を軽くするための保険料です。

これがあるからこそ、病院での支払いが約３割で済むのですね。
 

会社に入ると、それぞれの会社で加入している健康保険組合に加入することになります。

保険料は、「標準報酬月額　×　保険料率」で計算され、会社と従業員で半額ずつ負担します。

給与明細に記載されている健康保険料は、自己負担分だけです。
 

また、「標準報酬月額」は、毎年４，５，６月の給与の平均額で決まり、その年の９月から翌年８月まで利用されます。

つまり、４，５，６月は忙しくてたくさん残業したよーという方は、９月以降の保険料が高くなるかもしれません！
 
 

②厚生年金保険料

将来、年金をもらうための支払いです。

厚生年金保険料も、「標準報酬月額　×　保険料率」で計算され、会社と従業員で半額ずつ負担します。
 

保険料率は年々引き上げられていましたが、2017年9月以降は18.3％で固定されています。
 
 

③雇用保険料

失業したときに備える保険です。

再就職までの生活を安定させ、就職活動を円滑に行うための給付を受けることができます。

この保険料についても、折半ではないですが、会社と従業員が負担し合います。
 
 

④所得税

毎年１月１日～１２月３１日にもらった給与に応じて課税されます。

その月の給与に基づき税額が計算され、給与から天引きされます。
 

年末には年間の給与収入や、生命保険料控除などを加味した正確な１年分の支払うべき税額が判明するため、払い過ぎた税金が還付されます。
これが年末調整です。（反対に、不足分を支払う場合もあります。）
 
 

⑤住民税

前年の所得に基づき、６月から翌年５月までの課税額が算出されます。
 

社会人１年目は、前年の課税所得がないので、空欄の方が多いと思います。

住民税は、社会人２年目の６月から急にのしかかってくるのです！

せっかく社会人２年目になって給与が上がったのに、その分住民税の控除が増えて手取りが少なくなってしまった…

という悲しい出来事も起こり得るので注意です。
 
 

癖づけることが大切

給与明細。

今までは振込金額だけしか確認していなかった、という方も多いと思います。
 
 

改めてしっかり見てみると、給与明細には、保険や税金に関する大切なことがたくさん含まれていますね。

これからはポイッと捨てずに、自分の給与から何がいくら控除されているか、毎回確認するようにしましょう！